近年、新築時に高性能な住宅、いわゆる耐震性や断熱性、気密性に優れた省エネ住宅であったり、エコ住宅と呼ばれる住まいを求める方が急増している傾向があります。欧米諸国では、そもそも家は、自分で手を加えながら長く住み継いでいくという考え方が浸透していて、しっかりとメンテナンスされている住宅の価値を高く評価される傾向があります。
それに比べ、日本は約30年以上経過した家の価値(現在の不動産流通として)が、ほぼ「0」の評価になり、売却時には土地の価値だけの値付けをされている(古家付き売り土地)のが現状です。
また欧米諸国では、自動車と同じように、誰もが見比べられるように住宅性能を示す評価基準がしっかりと定められています。仮に同じ立地条件で、同じ間取り、同じ築年数の住宅があった時、住宅のスペックにより価値が違うため、販売価格が違っても、購入検討者が判断しやすいような仕組みが出来上がっています。
近年、日本でもそのような仕組みを構築しようと、国やさまざまな団体が新たな基準を作り始めていますが、まだまだそれぞれの思惑が絡み合っていて、統一された基準には至っていないのが現実です。それに加えて、購入者側の意識も変わらなければ、結局のところ、これまでと同じようにスクラップ&ビルドを繰り返すことになってしまいます。
ただし今後の傾向としては、新築時に高性能な住宅を建てることで、長期優良住宅認定書やBELSなどの評価書があることで、将来、売却をする時に価値が証明できる方向性で進んでいることは間違いありません。